今回拝見した動画は、おみそちゃんねるさんの「とんでもない内容が地上波で放映されました」というものでした。最近のコメの価格変動を巡る動きの裏にあるとされる、様々な「闇」について掘り下げた内容でした。特に、政府による備蓄米の放出と、それに絡む小泉進次郎氏の動向に焦点を当て、それが単なる経済対策ではない可能性を示唆しています。
動画によると、最近スーパーでコメの値段が下がっているとのこと。投稿者の方が普段買っている福井産ハナエチゼン5kgも、以前は4,000円を超えていたのに、3,500円（税込み）になっていたそうです。これは、小泉進次郎氏が備蓄米の無制限放出を指示し、値段を2,000円台にまで下げる発言をしたことが影響しているといいます。まだ段階的な放出の状況であるにも関わらず、すでに市場が反応し始めている状況とのこと。
マスメディアは連日「進次郎フィーバー」として、彼がコメを食べる姿やインタビューを放映し、その業績を称賛しているようです。驚くべきことに、この備蓄米がネットで販売されると、すぐに売り切れたとのこと。これは、多くの人々がコメの価格高騰に苦しんでいたことの表れですが、動画ではテレビがこの米を「小泉米」と呼んでいると指摘し、小泉進次郎氏の業績が国民の脳裏に強く刷り込まれている状況を伝えています。
しかし、動画はここに「怖い話」があるとしています。政府は100万トンの備蓄米を確保しているとされていますが、このペースで放出し続けるとあと2ヶ月で備蓄がなくなるそうです。そして、この「あと2ヶ月後」というのは、ちょうど参院選が終わった後だというのです。これは、数ヶ月前に岸田政権が3万円給付を「ばら撒き」と批判されたのに対し、今回の備蓄米放出もまた「ばら撒き」であり、選挙対策だったのではないかという見方を示しています。マスメディアはそれを隠すかのように小泉氏の手腕だと褒め称えているが、これは全て「仕組まれた話」だと動画は主張します。
さらに、動画ではこの備蓄放出が一時的なものであり、その先には結局「輸入」が待っていると警鐘を鳴らしています。政府は輸出用農家には多額の補助金を与えている一方で、国内用農家には与えておらず、減反や作物転換を進めてきた結果、コメ農家が減少している状況があるといいます。今回の対策は長期的な解決になっていないと批判的です。
特に衝撃的なのは、あるテレビ番組で小泉進次郎氏の提案を報じた際に、「小泉元総理が郵政に仕掛けたことと同じことができるかどうかだ」というテロップが一瞬表示されたという指摘です。これはまさに「放送事故」であり、今回の件が郵政民営化と同じ計画通りに進められている証拠なのではないかと動画は訴えます。郵政民営化もマスメディアがバラ色の未来を応援し、国民がそれを信じて小泉自民党に投票した結果生まれたものですが、その本当の目的は、350兆円と言われた郵貯・簡保の巨大マネーを外資に開放することだったと言われています。現在、再び郵便局に公的資金が注入されていることは、それが失敗だったことを示唆しているが、誰もそれを公言できないのは、小泉純一郎氏肝入りの案件であり、「某国が絡んでいる」からだとしています。
そして、今回ターゲットになっているのはJA（全国農業協同組合）であり、その目的はJAが持つ150兆円のマネーを外資に開放することだと動画は見ています。これは、小泉純一郎氏が郵政民営化で行ったことと、「親子揃って全く同じノリ」だと述べています。
小泉家については、4代続く政治家の名家であり、横須賀の「入れ墨大臣」と呼ばれた初代や、小泉組と呼ばれた話にも触れていますが、それは直接的な根拠はないものとしています。問題は、2代目の父・小泉純也氏が婿入りで小泉家に入り、防衛庁長官も務めた人物であること。彼が1964年に東京大空襲を指揮したカーチス・ルメイ氏に勲章を授与したことが挙げられています。これは航空自衛隊への貢献が理由とされていますが、動画はこれこそが「闇」であり、これにより東京大空襲が正当化され、日本がそれについて後に何も言えなくなったと指摘しています。昭和天皇も授与に難色を示していたと言われています。動画は、小泉家とアメリカとの繋がりはここから始まったと推測しており、その後の純一郎氏による郵政民営化、そして進次郎氏によるJA解体も、すべて「あの国」（アメリカ）の指示なのではないかという見方を示しています。進次郎氏がかつてCSIS（戦略コンサル）の研究員であったことも、全てが計画通りだったとしたら納得がいくとしています。
また、以前の江藤農水大臣の失言「コメは売るほどあります」によって急遽進次郎氏が登板した経緯についても触れ、あの発言自体がおかしく、輸出米や食料輸入に反対的だった江藤氏が邪魔だったため、シナリオ通り進次郎氏が登板したのではないかと推測しています。
備蓄米の放出に関しては、JAが買い占めて価格高騰につながっていたという批判に対し、小泉進次郎氏がJAの独占契約を随契（競争入札）に変更したことがニュースになっています。これにより19社が参加し、9万トンを申請したとのことですが、動画ではこのうちの一社がネットで話題になっていると指摘しています。その会社は非常に特徴的な、見慣れない漢字を使った名前であり、調べたところ本社がペーパーカンパニーやバーチャルオフィスの可能性がある住所だったといいます。さらに調査を進めると、その会社の主要株主に「某国」の農業部門がいるらしいことが判明したとのこと。そして、偶然にも香港に全く同じ名前の会社があり、ほぼ同時期に登記されていたという情報も紹介し、実はこの会社に「某国」が絡んでいるのではないかという疑惑を提示しています。申請量は9万トンと少量ですが、このことが今回のコメ騒動が単に日本国内の話ではなく、**「某国」が絡む「兵糧攻め」**の一環なのではないかという疑念につながると動画は主張しています。島国である日本にとって、食料供給を握られることは、戦争をせずして国を落とされることに繋がりかねないと警告しています。
ハーバード大学が「某大国」からの留学生（共産党活動を行うとされる）の受け入れを制限したところ、日本の東京大学がこれを受け入れる姿勢を示したというニュースにも触れ、これも「あの国」のスパイを日本が受け入れることで「あの国」にアシストしているに過ぎず、先の備蓄米入札に参加した会社に「あの国」が関わっている話と同様に、恐ろしいニュースであるにも関わらず、メディアは美談のように報じていると批判しています。
これらの状況を踏まえ、動画は夏の参院選についても言及しています。コメの値段が下がれば、国民の感情に作用し、自民党が負けにくくなる可能性を指摘。しかし、野党が伸びて拮抗勢力になることが重要だとし、その中で国民民主党が失速している状況は、政府与党が困るから意図的に仕組まれているのではないかという見方も示しています。
最後に、動画は憲法改正に話題を移します。有事（戦争）はビジネスであり、そのためには憲法改正が必要だという見方を示し、現与党が提案している改憲案、特に緊急事態条項が戦争につながる危険性、そしてそれが第二次世界大戦時の独裁国家のようにする可能性を秘めていると警告しています。与党権力者が過去に「あの独裁国に学べ」と発言したことにも触れ、ワイマール憲法の研究者が日本の緊急事態条項とワイマール憲法の緊急権（独裁国家を生んだ土台）が非常に近いと警告している話も紹介しています。
こうした危険性がありながらも、動画の投稿者自身は憲法は改正すべきだという持論を展開しています。その理由は、現在の憲法が日本人が作ったものではなく、「押し付け憲法」だからだといいます。世界中どこの国を見ても、自国で作っていない憲法を長年持ち続けている国は存在しないのは日本だけだとしています。日本の経済成長の停滞の一因が財務省にあるとしつつも、根本的には「押し付け憲法」を受け入れている国民自身に問題があると指摘しています。政治家は国民の質以上のものは生まれないとし、日本の政治を変えるためには国民自身が変わる必要があり、そのためにも憲法を改正する必要がある、というのが投稿者の考えです。
そして、この憲法改正を成し遂げようとしているのが現与党であり、今回国民の支持を得た小泉進次郎氏が、イルミナティカードに描かれている通り、あと10年以内にその座（総理大臣など）に座るだろうと予言しています。そして、彼が刀を前にしている姿は「腹を切る」、すなわち「この国を売り渡す」シナリオなのではないかと結論付けています。
全体を通して、最近のコメ価格変動という身近なニュースの裏に、選挙対策、巨大な資金の移動、特定の国（アメリカ、そして「某国」）の思惑、小泉家との繋がり、そして日本の行く末に関わる憲法改正までが繋がっているという、非常に広範で深い「闇」のシナリオが描かれている動画でした。単なる価格変動ではなく、背後にあるとされる巨大な動きについて考えさせられる内容でした。
